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フードバンクにうどん 組合提供 ロス削減、福祉施設などへ

2017/06/20
うどん廃棄削減の流れうどん廃棄削減の流れ

 本場さぬきうどん協同組合(高松市)は、賞味期限が近いことなどを理由に販売できなくなった土産用うどんを、NPO法人「フードバンク香川」(同)に提供する取り組みを始めている。これまではごみとして廃棄せざるを得なかった商品を、福祉施設などで有効に活用してもらい、食品ロスの削減につなげる。

 フードバンク香川によると、特定の食品組合からの提供は初めて。

 同組合は県内のうどん店や製麺業者計約70社で構成している。5月中旬の総会でフードバンク香川への提供を決め、取り組みをスタートさせた。

 提供するのは、加盟社が製造する土産用のうどんのうち、賞味期限が1カ月を切って店頭に並べられなくなったり、印字や重量にミスがあったりして、これまで廃棄していた商品。各店舗からフードバンク香川を通じて、福祉施設や子ども食堂などに届けられる仕組み。

 国の推計では、2014年度の食品ロスは年間約620万トンに上り、削減が課題となっている。同組合の大峯茂樹理事長は「前々からごみを減らしたいという気持ちが強く、いい方向につながった」と語り、フードバンク香川は「お互いの根底にあるのは食品ロスをなくすという思い。有効に活用したい」と話した。

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