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東京へパラ奨学金制度を導入/日本財団が日体大と調印式

2016/10/03 17:45

 選手育成に向けた奨学金制度設立の調印式を終え、記念撮影する(左から)日本財団の笹川陽平会長、パラリンピック陸上女子の辻沙絵選手、日体大の松浪健四郎理事長=3日午後、東京都港区
 選手育成に向けた奨学金制度設立の調印式を終え、記念撮影する(左から)日本財団の笹川陽平会長、パラリンピック陸上女子の辻沙絵選手、日体大の松浪健四郎理事長=3日午後、東京都港区

 主に2020年東京パラリンピックに向けた選手育成や強化のため、日本体育大(日体大)とその大学院や付属高校などに給付型奨学金制度を来春に導入する日本財団は3日、東京都内で日体大と調印式を行った。

 対象は世界での活躍が期待できると日体大が認めた選手になる。日本財団は東京大会後も視野に最大50選手のパラリンピック出場を目指し、約10億円を拠出。遠征費や義足、車いすの費用などに1選手当たり年間約500万円(返済不要)が給付される。

 日本はリオデジャネイロ大会で史上初の金メダルゼロに終わり、東京大会では金22個以上を目標に掲げる。

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