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新出生前診断を倫理委承認/大阪大「適切運用目指す」

2013/01/15 13:13

 大阪大は15日、妊婦の血液で胎児のダウン症など3種類の染色体異常を調べる新しい出生前診断の実施を大学の医学倫理委員会が承認したと発表した。国立成育医療研究センター(東京都)を中心とした研究の一環で、承認は8日付。

 木村正大阪大教授は「体制が整わないまま、簡単だからと新診断法が広がることに大きな懸念がある。出生後の養育も含めたカウンセリングのための基礎資料を作り、適切な運用につなげたい」としている。

 大阪大によると対象は、35歳以上など胎児の染色体異常のリスクが比較的高い、妊娠10週以降の妊婦。

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