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自殺発生、対策で20%以上減/男性と高齢者

2013/10/10 09:28

 国立精神・神経医療研究センター(東京)などの研究チームが2006年7月から3年半にわたり、自殺対策プログラムを東北と九州の一部地域で実施し、自殺発生率が近接地域と比べて男性と高齢者で20%以上減ったとする研究結果をまとめた。9日付の米科学誌に掲載された。

 研究代表者の大野裕・同センター認知行動療法センター長は「自殺対策を科学的に検証した意味は大きい」と話す。

 研究は青森、秋田、岩手、宮崎、鹿児島5県のうち、自殺による年間死亡率が人口10万人当たり30人以上と高い計8自治体で実施。自殺による死亡と自殺未遂による入院を合わせた自殺発生率を調べた。

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