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自然エネルギーで被災地支援/環境NPOが表明

2011/04/04 20:01

 NPO法人の環境エネルギー政策研究所は4日、都内で記者会見し、太陽光やバイオマスなどの自然エネルギーを利用して被災地を支援する「つながり・ぬくもりプロジェクト」を始めたと発表した。

 同研究所の飯田哲也所長は「原発事故や計画停電で、大規模集中型の発電からの転換の流れができている。立ち上がりが早く、すぐに供給できる自然エネルギーの利点をいかしたい」と話した。

 プロジェクトには、これまでに岩手県の支援団体など8団体が参加を表明。岩手、宮城、福島の避難所や仮設住宅などに太陽電池を設置し、電力事情の改善を目指す。メーカーから千キロワット分の太陽電池の提供を受けており、約330カ所での設置を想定している。

 また、薪ボイラーや太陽熱で湯を沸かす設備を避難所などに設置、風呂や炊事に使ってもらう。

 既に地元の受け入れ団体や自治体と協議を進めており、一部は提供を開始している。設置費用などの資金は今後、企業や個人から寄付を募る。

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